新横浜総合斎場 : 斎場料金の見積もりならこの場所です！

新横浜総合斎場

経営主体が公益法人（財団・社団法人）の墓地、および寺院境内以外に宗教法人が経営している墓地のことです。「事業型墓地」とも言われます。厳しい資格や条件もなく、宗旨宗派についての制限がないなどのメリットがあります。またお墓のデザインや大きさも自由に選べ墓地や埋葬等に関する法律が制定される以前から村落の住民が共有していた墓地のことです。現在では新たに墓地を作る場合は法律にしたがって都道府県知事の認可が必要ですので、こうした墓地を新たに作ることはできません。各地には多くのこうした墓地がそのまま認められているのです。

一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。つまり、こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。

仏式の祭壇には大きく分けて白木祭壇と生花で飾る花祭壇があります。
近年特に使いまわしされる白木祭壇よりも、柩に手向けてその都度使いきってしまう花祭壇の希望者が増えてきているようです。
お花の値段も一頃に比べ安価になり、価格破壊とまではいかなくても、かなりリーズナブルなものも出てきています。
通常、葬儀社の担当者は依頼者に祭壇のパンフレット、アルバム等をお見せしておおよその感じをつかみ、花の種類、色、デザイン等の具体的なご要望を伺い、後は花屋さんにお任せするようです。

葬儀社と斎場の関係は、次のように問題提起したほうがより切実な問題として感じられると思います。それは、葬儀社選びと斎場選びはどちらを優先させたほうがいいのか？　という問題です。
結論から先に言いますと、葬儀社選びを優先させほうがよいです。正確に言うと、自社保有斎場を含めて、どういう斎場に精通し提案してくれるのか、それを見た上で葬儀社を決めるということです。たとえば、日程などの諸事情によって、前もって希望していた斎場を使わず、事後に斎場を決め直したいことは少なからず起こりえます。そうなると、地域事情をよく把握していない葬儀社では、その地域にどういう斎場があるのかよく把握していないので、どう対処していいかわからず、混乱をきたすことになります。それゆえ、葬儀社の斎場に対する対応力は、葬儀社を見るときの非常に大事なポイントになります。