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舟渡斎場

２０００年８月７日の朝日新聞には、次のような記事が載せられている。―火葬場からもダイオキシンは出ている。
厚生省によると国内には５，１４２の火葬場があるが、９８年度中に火葬の実績があるのは１，５５８施設。厚生省の委託を受けて京都大学大学院工学研究科が９７年から２年かけて計２２カ所の火葬場を実体調査したところ、排ガス中のダイオキシン濃度は
最も高い施設で２４ナノグラム／。ゴミ焼却場・既設炉の排出規制値である１０ナノグラムは越えているが、閉鎖命令の出る８０よりは低かった。近代化が遅れており、しかも高温で連続焼却できない火葬場ではもっと出て不思議はないところだがこの結果だった。発生源は人体だけでなく棺や副葬品、ドライアイス、果物類などからである。

直後儀礼　納骨
故人が亡くなった日から数えて、七日ごとに改めて供養をし、七七日忌までの法事を行います。しかし、日を改めて親戚が再び集まるのは大変なので、還骨回向と初七日忌法要をいっしょにすませてしまうことがおおいようです。親戚や故人と親しかった友人・知人、葬儀の際にお世話になった人を招いて僧侶に読経していただき、その後、簡単な会食や茶菓子でもてなします。
納骨は初七日忌から四十九日忌までの法要のうち、都合のいい日に行えばよいでしょう、仏式では四十九日忌が最も多いようです。法要といっしょに行えば、僧侶への謝礼も一回ですみますし、親族や友人も何度も集まってもらわずにすみます。

事業墓地」の出現は、郊外の樹木を伐採して造成され、環境破壊を伴ったため、そのため郊外の自然を損なうことになった。墓地用地は他目的用地への転用が困難なものであるため、墓地認可については簡単に許認可を下ろすべきものではないことは勿論であるが、造成により破壊した自然環境を修復する義務についても考慮されなければならない。
　今まで環境への意識が疎かであった墓地事業にも環境への配慮が求められる時代となりました。

ただし、葬儀は予算のことだけを考慮すればいいということではもちろんありません。葬儀は一回しかできない、取り返しがつかないことですし、様々な関係がありますから慎重に総合的に考えるのがよいと思います。
葬儀費用の中で、会葬者数によって強く影響をうけるところがどこかを深く理解しておくとわかりやすいです。
たとえば、飲食・返礼品はそのものずばり会葬者数によって数量が変わってきます。